学校、各種団体等の皆様に環境活動、省エネ推進をサポートする
各部門の活動内容を具体的にご紹介しています。
環境省は、気象庁のスーパーコンピューターで予測した結果、地球温暖化に有効な対策を取らないと、今世紀末には全国の年平均気温が現在に比べ4.4℃上昇し、最高気温が30℃を超える真夏日も全国平均で年間52.6日増えると予測し公表しました。

一方、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第2部作業部会の報告では、今世紀末までに1℃上昇すると、極端な異常気象が増え、2℃で食糧が減少、3℃で生物の多様性が失われると報告されています。

次世代の子供たちに地球温暖化のメカニズム、地球温暖化の原因と影響等その対策として環境負荷を低減する省エネルギーの普及活動を行っていきます。

お気軽にご相談ください。
<活動内容>
・小学校に出前講座の実施
・婦人会、消費者団体に環境・省エネセミナーの実施
・企業に環境・省エネセミナーの実施


第一種、第ニ種エネルギー管理指定工場等の工場、ビルの企業様で省エネ活動がマンネリ化している。合理化等によりエネルギー管理部門の人材不足である。
エネルギー管理システム(エネルギーマネジメントシステム)が十分機能していないなどお悩みの企業様。電気料金をはじめエネルギー費は、震災以降大幅に値上げされています。

エネルギーコストは、経営の大きな課題となっています。省エネ診断を通じて省エネ実践をお互いに考え、実施し、無駄を省き、経営基盤の強化と温暖化対策の両立を図りましょう。

お気軽にご相談ください。
<活動内容>

・幹部向け省エネマネジメント講座の実施
・工場、ビルの節電、省エネ診断の実施
・節電、省エネ診断に基づく改善提案の発掘(Plan)
・改善提案の実施に向けた定期的な指導、助言(Do)
・改善提案及び改善効果のフォロー(Check)
・「管理標準」の作成支援(Action)



省エネ法に基づく定期報告書や中長期計画書は省エネ活動の原点として利用できます。
この中に報告される原単位の変化を見て、省エネ活動(PD)の結果が分かり、そこから問題点を抽出・分析(C)し、問題解決策策定・対策実施(A)することにより良い省エネ活動が図れます。
さて、平成25年に省エネ法が改正され、「電気需要平準化評価」が追加されました。 これらに伴い便利な定期報告書作成支援ツールが公表されています。まずはこれらのツールを利用し、定期報告書を作成しましょう。
次のステップとしては、この定期報告書の中身を分析し、ワンランクアップの省エネ活動(例えば、管理標準の充実など)に発展させていきましょう。
これらのお手伝いをさせていただきますので、お気軽にご相談ください。
<活動内容>

・定期報告書、中長期計画書の作成支援
・定期報告書作成支援ツールの使い方支援
・省エネ法全般の届出書の作成支援
・省エネ法に基づく「管理標準」作成支援
・省エネ補助金申請書類作成支援



2015年、ISOマネジメントシステム規格が大きく改訂されます。
当部会では規格の改訂内容について事業者の皆様へ解説セミナーを開催します。
2015年版規格改訂に合わせて、事業者様のマネジメントシステムの構築及びシステムの改訂、運用を支援します。
2015年版の規格の規格改訂は勿論、現在のシステムのスリム化などを進めてはいかがでしょうか。
自社のマネジメントマニュアルを刷新する絶好の機会です。
当部会では経験豊富な有資格者がシステム構築運用を支援します。

お気軽にご相談ください。
<活動内容>

・ISO14001、9001の規格改訂セミナーの開催
・ISO14001、9001の構築運用支援


都市部のヒートアイランド現象の主な原因は、緑の減少による
コンクリートアスファルトなどからの輻射熱によるものと考えられています。
輻射熱による気温の上昇は今まで以上にエアコンが使われ冷房負荷が増加、その結果電力ピークを押し上げる原因となっています。
また電力使用量の増加は、CO2排出量が増え地球温暖化を益々進行させることになります。
当部会の研究調査結果によると夏期の屋上表面の温度が約21℃下がる結果となっています。
屋上緑化と壁面緑化は、ヒートアイランド現象を緩和させ、都市景観の向上につながります。
都会に自然環境を創出する緑化活動は、企業等にとってCO2の削減とエネルギー費の低減につながります。
企業様、ビルのオーナー様で緑化にご興味ある方は、経験豊富な会員がご指導、助言させていただきます。

お気軽にご相談ください。



近年、開発途上国は経済発展が著しく、それに伴い経済を支えるエネルギー消費量が急増しています。エネルギー資源である化石燃料(石炭や石油、天然ガス)の産出国であっても消費量が国内生産量を上回るため輸出に回らず、逆に輸入しているという開発途上国が増えています。また、エネルギー消費量の増大は地球温暖化を助長させるため、まさに今、省エネ推進が不可欠なのです。
日本は1970年代に2度のオイルショックの経験以降、着実に省エネを積み重ねており、今では省エネ技術は世界トップレベルにあります。
この日本の省エネ技術を開発途上国の省エネ推進に役立たせます。 開発途上国の省エネの促進は、日本にとってみても持続的な経済成長とエネルギー安全保障の確保という大きなメリットに直結します。
開発途上国の企業向けに省エネ診断や体制作りの教育を実施し、省エネ推進を支援します。

お気軽にご相談ください。



今後、高齢化が進み、元気に健康に暮らす健康寿命が求められています。健康寿命の要素として運動が大切です。
運動の中でもハイキングは、森林浴効果をはじめ、生活習慣病予防など健康増進に効果が期待できます。
また、ハイキングを通して、四季折々の自然に触れることで、その大切さを実感して環境に対する意識を持っていただけると考えています。

山のマナーを守り自然の中で健康増進と美化清掃活動を行っていきます。
コースは、海と山に囲まれた自然豊かな神戸を拠点として計画し、実施していきます。