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カーボンニュートラル

カーボンニュートラルとは、人間活動による温室効果ガスの排出量を吸収や削減で相殺し、全体として実質ゼロにする取り組みを指します。

カーボンニュートラルの定義

カーボンニュートラル（Carbon Neutral）とは、大気中に排出される二酸化炭素（CO₂）などの温室効果ガスについて、「排出」と「吸収・除去」のバランスをとり、差し引きでゼロの状態を目指す考え方です。
単なる排出削減だけではなく、再生可能エネルギーの活用や森林保全、カーボンリサイクル技術を組み合わせ、社会全体で温室効果ガスをコントロールします。

国際的な背景

・パリ協定（2015年採択）：世界共通で温暖化を「産業革命前からの気温上昇を2℃未満に抑制、努力目標として1.5℃に抑える」と合意。

・各国は2050年前後のカーボンニュートラル達成を目標に掲げています。日本も「2050年カーボンニュートラル」を政府方針として宣言しています。

実現に向けた主な手段

・省エネの徹底：高効率機器導入、ZEB・ZEH化、スマートエネルギーマネジメント

・再生可能エネルギーの導入：太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスなど

・吸収源対策：森林保全、植林、土壌管理

・技術革新：CCUS（Carbon Capture, Utilization and Storage／二酸化炭素回収・利用・貯留）、水素エネルギー、カーボンリサイクル

・社会的枠組み：カーボンプライシング、排出量取引、企業のESG経営

省エネ・環境分野との関わり

カーボンニュートラルは、省エネ技術の導入と深く結びついています。エネルギーの効率的利用で排出量を削減し、再エネを活用して残余の排出を補完することで、持続可能な都市や社会の実現に直結します。屋上緑化・壁面緑化も吸収源対策として一定の役割を果たします。

企業・自治体での取り組み事例

・自家消費型太陽光＋蓄電池でエネルギー自立を推進

・省エネ改修やESCO事業による建築物の排出削減

・サプライチェーン全体でのCO₂排出量把握（Scope1・2・3）と削減努力

・カーボンオフセット商品の提供やCO₂クレジットの活用

・都市計画におけるHTT（減らす・創る・蓄める）戦略

誤解されやすい点

・「排出ゼロ」ではなく「実質ゼロ」

・単に企業や自治体のCSRではなく、経済成長と環境負荷低減を両立させるための国際的な取り組み

・技術開発と同時に、生活や社会システムの変革が必要